
上場企業に求められる情報開示:人的資本×サステナビリティ×第三者保証
人的資本・サステナビリティ開示をめぐる制度は、今後数年で大きく変わります。 今回は、経営層・人事責任者が最低限押さえておきたいポイントを制度の流れと実務視点の両面から整理しています。 1. 今後のスケジュール(ロードマップ) 2026年3月期 有価証券

人的資本・サステナビリティ開示をめぐる制度は、今後数年で大きく変わります。 今回は、経営層・人事責任者が最低限押さえておきたいポイントを制度の流れと実務視点の両面から整理しています。 1. 今後のスケジュール(ロードマップ) 2026年3月期 有価証券
平素は格別のご高配を賜り厚く御礼申し上げます。 弊社では、誠に勝手ながら下記期間を年末年始休業とさせていただきます。 年末年始休業期間 2025年12月27日(土)~2026年1月4日(日) ※2026年1月5日(月)より通常営業となります。 休業期間

人的資本報告・開示を規定する国際規格として2018年に初めて登場したISO30414は、2025年8月25日に、タイトルを従来の「ガイドライン」から「要求・推奨事項」へと格上げされ、2025年版として公開されました。 2018年の公開時から多くの注目を

CHROFYは、2025年12月9日(火)に開催される、トーテックアメニティ株式会社主催の「義務化前に備える! 中堅企業のための人的資本対策セミナー」に登壇します。 本セミナーでは、以下のポイントについてわかりやすく解説します。 ・人的資

株式会社ユー・エス・イー(USE)と、NTTデータグループのフォーティエンスコンサルティング株式会社(旧社名:株式会社クニエ)は、業務提携契約を締結し、2025年10月30日より、企業の人事部門によるデータドリブンHRの推進を支援する新た

CHROFYは、定期的にサービスに関する動画コンテンツをアップロードしています。 今回、CHROFY独自の戦力増減インデックス「GROWSCAPE」について当社代表の滝本がご紹介する動画を公開しました。 動画では、 ・開発に

このコラムでは、直近予定されている人事関連の法改正ポイントをご紹介します。 これまで大企業中心だった様々な制度が、中堅・中小企業を含む広範な企業規模へ拡大しています。「自社は対象外」と思っていた企業も、実は対応が必要となる可能性が高いため、早期に確認・

CHROFY株式会社は、当社独自の戦力増減インデックス「GROWSCAPE(グロウスケープ)®」を活用し、組織力の増減を数値化する「組織の健康診断トライアル」の無料キャンペーンを開始します。 戦力増減インデックス「GROWSCAPE®」※とは 人的資本

このコラムでは、企業の組織力(人的資本)の経年変化を数値化し、課題解決を後押しする指標 「GROWSCAPE ®」について、全3回で背景と概要をお伝えしてきました。 第1回では、業績向上と人的資本KPIの相関関係を示し、組織力を数値で捉える意義を解説し

このコラムでは、企業の組織力(人的資本)の経年変化を数値化し、課題解決を後押しする指標 「GROWSCAPE ®」について、全3回で背景と概要をお伝えします。 前回は、業績向上と人的資本KPIの関係を捉え、組織力を数値で把握する意義をお伝えしました。第

組織・人事と企業価値の関係において、従業者のエンゲージメントやウェルビーイングの向上が企業価値の向上に寄与することは、多くの方が実感されていることでしょう。 とはいえ、具体的な人事施策で「コレ」をすれば売上や利益が増えるという特効薬を見出すことは簡単で

2025年4月3日(木)に東京の経団連会館で開催された、IFRS財団主催「統合思考・統合報告カンファレンス」のレポート、およびセッション録画がIFRS財団の公式サイトにて公開されましたのでお知らせいたします。 本カンファレンスでは、IFRS財団のリー