Tips
コラム連載開始！【人的資本経営ストーリー作成塾】第１回 人的資本経営とは
ＣＨＲＯＦＹは、「人的資本」や「人的資本経営」に関する専門家たちのご協力のもと、人事・経営に役立つ情報を定期的にお届けしています。 この度、人的資本経営の研究や講演、企業への導入指導をされている、事業創造大学院大学 一守靖教授によるコラム
2023.06.08
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【HRMエキスパートの視点】第２回 人事制度を活かせるか？制度設計時に陥りがちな罠（後編）
ＣＨＲＯＦＹは、「人的資本」や「人的資本経営」に関する専門家たちのご協力のもと、人事・経営に役立つ情報を定期的にお届けしています。 【HRMエキスパートの視点】では、事業会社の人事部門における実務視点と、HRMコンサルタントの視点の両面の
2023.06.04
Tips
コラム連載開始！【HRMエキスパートの視点】第1回 人事制度を活かせるか？制度設計時に陥りがちな罠（前編）
ＣＨＲＯＦＹは、この度、人事・経営に役立つ情報を定期的にお届けするために、「人的資本」や「人的資本経営」に関する専門家たちのご協力のもと、コラム連載を開始します。 まずは、"実務協業型"の人事制度導入･業務構築支援をされてお
2023.05.27
Tips
Tips : WICIジャパンが「人的資本分科会報告書」を公開
一般社団法人WICIジャパンの人的資本分科会が活動成果をまとめた報告書を公開 WICIジャパンは、2008年に設立され、無形資産（特に知的資本）の報告・開示について取り組んでいる一般社団法人です。事業会社、財務アナリスト、投資家、さらに官公庁や大学等の
2023.05.09
Tips
Tips : 金融庁が「サステナビリティ情報の開示に関する特集ページ」を開設
2023年4月26日に金融庁が「サステナビリティ情報の開示に関する特集ページ」を開設し、人的資本を含むサステナビリティ情報の開示に関わる様々な情報を発信しています。 金融庁「サステナビリティ情報の開示に関する特集ページ」 https://www.fsa
2023.05.02
Tips
Tips : 人的資本関連の 制度開示を主導する「ISSB」に関するアップデート
IIRC（国際統合報告評議会）とSASB（サステナビリティ会計基準審議会）が統合しISSB（国際サステナビリティ基準審議会）へ 2021年より人的資本を含むサステナビリティ情報の開示に関わる国際的な機関の統合が進んでいます。オクトパス・モデルなどの統合
2023.05.02
NEWS
人的資本についての情報開示にどう対応すべきか？ まずは、いま手元にあるデータをつかって事実認識から始めましょう。
著者：滝本訓夫 BREEZE株式会社 代表取締役社長 ■人的資本についての情報開示に関する政府方針 報道によると、「人的資本についての情報開示を促すため、参考とすべき指針を7月下旬にもまとめる」、また比較可能性がある項目については「金融庁が2023年度
2022.07.28
ライフログ・その他
コーポレートサイトのメイン・ビジュアルの作家、イラストレーターの木内さんがWEB-CMに登場！
- メイン・ビジュアルに込めたメッセージ - 今日は、当社のコーポレートサイトのメイン・ビジュアルイラストを制作いただいた、作家の木内達朗さんが、つい先日サントリー様のWEB-CMに登場されておりましたのでご紹介します！ 木内さんは、ドラマ化された人
2021.07.02
ライフログ・その他
創業から4年：第5期を迎えてこれまでを振り返り、そして先を見る － BREEZEがこれからなすべきこと －
創業時の想いは変わらず、その追求が緒についたばかりです 2017年6月にBREEZEを創業し、2021年1月に第5期を迎えてられたのは、お客様、お取引先様、従業員の皆様、社会の仕組みのお陰であります。 この場をお借りして、心より皆様にお礼申し上げます。
2021.01.05
人事
-導入事例- 労務管理体制の強化、基盤づくりをサポート
BREEZE株式会社の「人事コンサルティング」をご利用いただいたお客様事例をご紹介します。 国内最大級のITエンジニア向け転職・就職・学習プラットフォーム「paiza」を運営しているpaiza株式会社。新規事業
2020.12.21
人事
まだ間に合う「中小企業のための同一労働同一賃金への対応」
著者：熊洞 温子 BREEZE株式会社 HRコンサルタント こんにちは、熊洞です。 今回のブログは、「同一労働同一賃金への対応」がテーマです。 まだ、準備が進んでいない企業様もいらっしゃるようですので、まずは、取り組みの必要性があるのかな
2020.06.17
人事
-導入事例- 人事制度導入支援
BREEZE株式会社の「人事コンサルティング」をご利用いただいたお客様事例をご紹介します。 油圧ホース・配管パーツの製造卸などメンテナンス領域に特化して事業を展開するP社では、その技術や販売力をさらに市場で発揮
2020.05.12
